常識で問題を解くことの危うさ

資格試験の勉強法を紹介する本やブログで、時折見かけるアドバイスがある。

「この問題は常識で解ける。だから学習の優先度は低い」

この種のアドバイスは、一見すると合理的に見える。だが、その裏には大きな落とし穴がある。

「常識で解ける問題＝学ばなくていい」は本当か？

たしかに、勉強が苦手な人にとって、すべての問題を一から丁寧に理解するのはハードルが高い。その意味では、「常識で解けるなら、そこは飛ばしてもいい」というアドバイスが成り立つこともある。だが、それはあくまで初心者向け、もしくは「資格を持ってさえいればよい」「内容はぶっちゃけどうでもいい」と考えている人向けの話だ。

専門性を求めたり、学んだことを実務で生かしたいと考えるならば、「常識だから」という理由で学びを止めてしまうのは、非常に危うい態度だと言わざるを得ない。

常識という言葉の曖昧さと危うさ

そもそも「常識」という言葉自体が危うい。技術者や専門職であれば、この言葉を安易に使うことのリスクを理解しているはずだ。なぜなら、組織とは多様なバックボーンを持った人間の集まりだからだ。メーカーであれば、機械出身、電気出身、情報出身、化学出身、材料出身など、さまざまな専門家が同じ職場で働いている。

たとえば、「金属組織なんて見分けがついて当然でしょ？」「強電・弱電という言葉も知らないの？」といった発言が、同じ分野出身者同士の会話であれば通用するかもしれない。しかし、異分野の人間に対してそれを求めるのは酷であり、非合理的でもある。

新たな分野を学ぶとは、常識を捨てること

本質的に、学習とは「常識の殻を破る」行為である。自分が持っていた先入観をいったん脇に置き、その分野における新たなスキーム、ルール、論拠を丁寧に学び取ることこそが、学習の本質だ。

にもかかわらず、「これは常識でA！」→「解答を見たら正解してた」→「はい、もうこの問題は解かなくていい」という態度で学びを進めると、一体何のために学習しているのかがわからなくなる。そんな態度で合格できたとしても、それは単なる“試験対策の通過”でしかない。

たとえば宅建の民法でよくあるのが、「先に買った人がかわいそうだから、その人が所有権を得るべき」という“常識”で答えてしまい、登記の対抗要件を無視して誤答するケースだ。実際には、**不動産の権利移転は登記がなければ第三者に対抗できない（民法第177条）**という明確なルールがある。

こうした例では、「常識で答えられたからOK」としてしまうことで、肝心の知識の獲得を避けてしまう点にある。

常識を捨て、論拠に立脚する

学習において大事なのは、論拠を求める態度である。その分野における原理・法則を理解し、細かな条件設定や例外に対しても、適切な判断ができるようになること。それが本来の学びであり、実務や応用の場面でこそ生きてくる。

「常識」という名のアナロジーに頼っているうちは、実は何一つ理解していないに等しい。なぜなら、論拠に基づいた推論ではなく、自分の経験やイメージに頼った“勘”で解いているにすぎないからだ。

さらに言えば、学習を始める前の段階の人（＝一般の人）が、「これは常識でしょ」と豪語し、問題を解けたつもりになってしまう場合、それは将来的に極めて危険な兆候である。なぜなら、もしその人がそのまま専門家として開業した場合、「一般の人」と同じレベルの判断しか下せないことになる。そんな専門家が本当に社会に必要だろうか？ それこそ、生成AIやルールベースの自動化に簡単に置き換えられる人材ではないだろうか？

まとめ：理解の深度こそが武器になる

常識で解けたとしても、それがなぜ正解なのかを考えること。その積み重ねこそが、専門家としての地力を育てる。

「常識で解けるから飛ばしていい」という言葉を見たときは、それが誰に向けた言葉かを考えたい。そして、自分が本当に目指しているものは“合格”か“理解”か、自分自身に問い直すことから始めてみてほしい。